ミドルマネージャーのためのステップアップ研修
～パンデミック下の「重症度、医療・看護必要度」を用いた入退院支援の方法～

　日本は、人口当たり病院数、病床数は世界のトップクラスです。しかし、1病床当たりの医師、看護師等の人員配置は低く、各病院の機能や役割は明確にされていません。また、患者が自由にどの病院にでも行けるというフリーアクセス制度をとっていますので、病院としては、いつでも多様な病態の患者を受け入れなければなりません。
　このため、病院は、COVID-19に感染した患者の受け入れに際しては、日々の診療の状況を勘案して判断をしなければなりませんでした。普段も患者の人数やその病状を把握しながら、医療サービスが提供できるかを判断していますが、今回の未知の感染症の患者の受け入れに関しては、慎重にならざるをえなかったのです。そして、結果としては、受け入れをしなかった、というよりは、できなかった病院が少なくなかったということです。
　しかし、このような病院の状況をみて、なぜ日本にはたくさんの病床があるのに、どうして感染症の患者の病床を準備できないのかとの批判が起こりました。それは、全国で1日約5千人の感染者が報告されていた4月末時点でさえも、一般病床約89万床の使用率は66.5%で、3割強の病床、約30万床はあったとされたからです。これだけ空床があるというのに東京都などでは病床が逼迫し、自宅療養やホテルでの療養をする患者も発生していました。また、都道府県が感染症対応のため確保した病床は、7月下旬で約3万6千床程度で、政府が2度目の緊急事態宣言を出した2021年1月上旬の約2万8千床からの増床は、わずか8千床のみというのは、おかしいではないかといわれました。
　また、このような状態を改善するためには、患者の急増に対応できるような急性期・高度急性期の診療体制を担う病院と、従前の診療体制を支えるため軽度な急性期や急性期後の患者を受け入れる病院を分類すべきで、これによって不要な病床を減らすべきと指摘は少なくありません。だからこそ、厚生労働省は、パンデミック直前まで、県に地域医療構想を策定してもらい、地域ごとの病床の適正化を求め、そういった適正化をすべき病院名の公表もやってきていたのですが、結局、うまくいかず、パンデミック下での病床確保もできませんでした。
　それでは、日本よりも、かなり病床が少ない欧州諸国では、どのような状況になっていたのでしょう。もちろん、感染症の拡大によっては、ロックダウンなど、市民生活へ大きな影響がありましたが、医療についても、例えば、フランスでは、病院では、緊急性のない計画手術はすべて中止、または延期されました。加えて、できる限り、入院期間を短縮することが求められ、患者は早期退院をするように求められました。このようにして全フランスの病院の手術室や集中治療室（ICU）や病室を空けさせ、感染症の患者の病床を用意したのです。フランスだけでなく、他の欧州諸国は、こういった非常時の体制へと移行することで、病床を確保し、今回のパンデミックへ対応していったのです。
　こういう非常時を想定した医療体制への移行ができるためには、体制移行を円滑に行うための法的整備がされなければなりません。しかし、日本には、このような非常時への対応が可能となる仕組み自体がありませんでしたし、今もありません。このため地域によっては、急性期の病院で回復期や慢性期等の後方支援医療機関との連携が不十分で、しかも、在宅医療や介護との連携が全く構築されていなかったために病床が確保できず、入院もできずに自宅で、一人でお亡くなりになるといった事態も発生しましたし、介護施設からの入院ができず、結局、施設で多くの高齢者が亡くなられることになったということも散見されました。
　一方、入院先の医療機関から地域での在宅医療や介護サービスの利用まで切れ目なくつなぐ退院支援を実現した病院も現れてきました。さらに、ホテル療養に対応できる看護師を再教育し、訪問看護ステーションとの連携で自宅療養中の感染患者の死亡件数を最小限にできた都市もありました。
　看護師は、申し送りや多職種間 カンファレンス、看護サマリーなどを用いて、看護職員間、多職種間、そして地域において情報提供を行ってきました。この経験に「看護必要度」によるアセスメント情報を有効に用いる技術を身に着けることができれば、病棟の看護師等が受け持ち患者の入院時および予後の把握や、ケア継続性および院内での多職種協働への活用、更には医療機関と 在宅医療や介護との連携に一層、活用できます。
　そこで、今回のステップアップ研修では、『パンデミック下の 「重症度、医療・看護必要度」 を用いた入退院支援における多職種協働』をテーマに 『「重症度、医療・看護必要度」評価者及び院内指導者研修』において評価基準(「評価の手引き」)に達し 、評価者としての訓練や評価結果に対する検証を続けているリーダーナース、主任、看護師長等を対象として、さらなるステップアップを目指し、研修を企画しました。どうか1人でも多くの皆様に受講していただきたいと考えております。